流れ分析法へ最適化された簡便迅速な自動試料導入装置の開発
有限会社倉橋技研/業務用機械器具製造業
従業員2人・資本金4,000千円・昭和61年4月設立
高知大学樋口慶郎特任教授の指導のもと、流れ分析法に最適なオートサンプラーの仕様を決定し、機械設計・電気設計・プログラミングのスタッフが連携…
効果:販売価格 1倍→0.5倍
ものづくり補助金 成果事例データベース
国が公開している成果事例6,758件を、業種・会社の規模・困りごと・出た効果・入れた設備で探せます。御社と近い会社が、何を導入してどう変わったかを公式の事例集で読めます。
有限会社倉橋技研/業務用機械器具製造業
従業員2人・資本金4,000千円・昭和61年4月設立
高知大学樋口慶郎特任教授の指導のもと、流れ分析法に最適なオートサンプラーの仕様を決定し、機械設計・電気設計・プログラミングのスタッフが連携…
効果:販売価格 1倍→0.5倍
株式会社ハシモト/食料品製造業
横ピロー方式の包装ラインを新設し、ラインの設計段階から製品の品質管理工程の連続モニタリングができる構成にした。
効果:包装ラインの能力 75個/分→100個/分
巧美堂印刷株式会社/印刷・同関連業
オンライン枚葉印刷検査装置「Trinity Well SLC/TLC」を導入した。
効果:検査に費やされる工数(人数×時間)を約40%削減した。
株式会社ノードクラフト/電気機械器具製造業
自社工場内に、節型およびパラレルリンク型ロボットをそれぞれ1台導入し、模擬コンベア、制御盤などを付加して筐体に組み付け、実証用ロボットシス…
効果:仕入損失 180万円→0万円
楠岡義肢製作所株式会社/その他の製造業
従来の一品一品の職人製作に代えて、足形スキャンで歩行分析を行い、陰性モデルを3次元シャーム計測器で読み込み、コンピューター上で足型陽性モデ…
効果:製造コストが従来方法の約2/3以下になった
株式会社最上インクス/金属製品製造業
従業員97人・資本金46,000千円・昭和25年12月設立
IoT技術を導入し、生産効率の向上と品質保証の強化を目指した。
効果:製造リードタイム 1比(前を1とした値)→0.5比(前を1とした値)
株式会社朝日製作所/非鉄金属製造業
従業員48人・資本金70,000千円
検査工程の短納期化のため、GOM社製の3Dデジタイザ ATOS Ⅱを導入した。
効果:鋳造初品検査リードタイム 7日→2日
株式会社飯田照明/その他の製造業
国産の高性能表面実装型LEDを複数選定し、クラレ社と共同開発した導光板を採用して、導光板型のLED照明を開発した。
効果:光取り出し効率 88%→93%
株式会社東和技研/電気機械器具製造業
太陽光発電の自動計測制御機能とリチウムイオン電池の充放電制御機能を一つのマイコンにプログラムし、充放電システムの小型化とローコスト化を図っ…
効果:リチウムイオン電池の電圧精度 50mV→10mV
株式会社ライテック/電子部品・デバイス・電子回路製造業
パルスモードでのバイアス印加ができるソースメーターを2台導入し、通常のソースメーターでは測定できない高精度な電流・電圧測定を可能にした。
効果:試験コスト 100%→20%
株式会社シオノ鋳工/鉄鋼業
光学式の3次元デジタイザ「ATOSシステム」を導入し、インペラなどの製品を計測・評価できる体制を整えた。
効果:導入装置によって0.01mmの精度で計測できるようになった
株式会社ワークヴォックス/輸送用機械器具製造業
Artec Europe S.a.r.l社製の3DスキャナーArtec Leoを導入し、新たな車種の車体内部の三次元測定を瞬時に行い、高精…
効果:車体内部寸法の測定時間 3日→0日
公式の成果事例6,758件のうち、業種がわかる5,627件では製造業が4,352件と大半です。製造業以外(卸売・小売、建設、情報通信、サービスなど)も1,275件あり、ものづくり補助金は工場を持つ会社だけの制度ではありません。
出典:ものづくり補助金 成果事例検索(全国中小企業団体中央会)を当社が数えたもの(集計日:2026年10月14日)
事例集に従業員数が書かれている1,546件のうち、従業員20人以下の会社が706件あります。会社の規模の絞り込みで、御社と近い規模の事例を見られます。
出典:ものづくり補助金 成果事例検索(全国中小企業団体中央会)を当社が数えたもの(集計日:2026年10月14日)
各事例の「公式の事例集(PDF)」から、全国中小企業団体中央会が公開している1〜2ページの事例を読めます。会社の概要、事業の背景と課題、補助金で導入した設備、成果、今後の展開が書かれています。4,267件は文字として読めるPDFで、残りは紙をスキャンした画像のPDFです。
出典:ものづくり補助金 成果事例検索(全国中小企業団体中央会)を当社が数えたもの(集計日:2026年10月14日)