曲げ加工の高速高精度化
有限会社ホリエ/生産用機械器具製造業
コンピューター支援により高速・高精度の曲げ加工ができる設備として、4mの長さまで加工可能な大出力のプレスブレーキを導入した。
効果:作業時間は従来の3分の1程度に短縮された
ものづくり補助金 成果事例データベース
国が公開している成果事例6,758件を、業種・会社の規模・困りごと・出た効果・入れた設備で探せます。御社と近い会社が、何を導入してどう変わったかを公式の事例集で読めます。
有限会社ホリエ/生産用機械器具製造業
コンピューター支援により高速・高精度の曲げ加工ができる設備として、4mの長さまで加工可能な大出力のプレスブレーキを導入した。
効果:作業時間は従来の3分の1程度に短縮された
株式会社オレンジフーズ/食料品製造業
資本金700万円
果汁濾過の手作業を振動濾過機械に置き換え、濾過作業の効率化と濾過後のパルプ量の均一化を図った。
効果:果汁ロス率 3.4%→1%
伊予蒲鉾株式会社/食料品製造業
高性能ミートチョッパー(72型、ステンレス製)を導入した。
効果:カルシウム含有量 1倍→3倍
有限会社今治空調設備/設備工事業
「折る」工程にハゼ折り機ボタンパンチスナップロックを導入し、従来設備より5倍以上の能率で美しく堅牢に騒音なく仕上げられるようにした。
効果:折り加工の能率 1倍→5倍
川之江造機株式会社/生産用機械器具製造業
サクションロールセルと同素材・同径・同厚みのテスト材に対し、センタースルー付きの超鋼ドリルを専用マルチヘッドに取り付け、高速回転・高速送り…
効果:サクションロールセル製作日数 26稼働日→10稼働日
朝日共販株式会社/食料品製造業
設備メーカー2社と共同で研究開発を行い、ベルト部分の改良と空気噴射を活用したほぐし機能を追加した全自動の「トンネルフリーザー」を導入した。
効果:労働力 3名→2名
株式会社総合ピアノサービス/運輸に附帯するサービス業
40年設立
塗装作業の強化のため、塗装ロボットと水洗式排気装置を導入した。
効果:塗装作業の必要人数 2名→1名
株式会社マミーズファミリー/社会保険・社会福祉・介護事業
保護者と保育士がスマートフォンでコミュニケーションを徹底できるようにした。
株式会社一色本店/その他の卸売業
製造ラインのうち手作業が残っていた工程に新たに自動化を採用し、エージレスの注入時間を短縮してロスを大幅に減らした。
効果:製造不良率 20%→2%
株式会社ミヤタニ/金属製品製造業
従来品の1/10の停止位置精度を確保しつつ小型化を図るため、市場で主流のスライダタイプのアクチュエーターを試作開発した。
効果:停止位置精度 1倍→0.1倍
有限会社田中製作所/業務用機械器具製造業
マシニングセンタ『Dura Vertical 5100』とインデックス『DDRT-200』を導入し、既存設備の更新に合わせて生産ラインに配…
効果:複合加工の加工時間が旧設備の約1/2にまで短縮
局部熱処理株式会社/金属製品製造業
溶接部を挟み込む形で複数のヒーターを設置し、加熱範囲や加熱時間を厳密に制御する6点式自動抵抗加熱装置を導入した。
効果:自社設備の増強により他社からのリース費用が無くなり、コスト削減につながった
愛媛県繊維染色工業組合/繊維工業
最新鋭のリージングマシン(畦取機)2台を導入し、古い機械があった場所に設置して作業動線は変更しなかった。
効果:畦取り1本あたりの所要時間 35分→20分
株式会社道後屋ワケスポーツ/各種商品小売業
昭和21年12月設立
スポーツ用品のメンテナンス専用機器(腕ミシン、八方ミシン、Mロック、ミズノ製野球スパイク金具交換機)を搭載したメンテナンス車両を導入し、練…
公式の成果事例6,758件のうち、業種がわかる5,627件では製造業が4,352件と大半です。製造業以外(卸売・小売、建設、情報通信、サービスなど)も1,275件あり、ものづくり補助金は工場を持つ会社だけの制度ではありません。
出典:ものづくり補助金 成果事例検索(全国中小企業団体中央会)を当社が数えたもの(集計日:2026年10月14日)
事例集に従業員数が書かれている1,546件のうち、従業員20人以下の会社が706件あります。会社の規模の絞り込みで、御社と近い規模の事例を見られます。
出典:ものづくり補助金 成果事例検索(全国中小企業団体中央会)を当社が数えたもの(集計日:2026年10月14日)
各事例の「公式の事例集(PDF)」から、全国中小企業団体中央会が公開している1〜2ページの事例を読めます。会社の概要、事業の背景と課題、補助金で導入した設備、成果、今後の展開が書かれています。4,267件は文字として読めるPDFで、残りは紙をスキャンした画像のPDFです。
出典:ものづくり補助金 成果事例検索(全国中小企業団体中央会)を当社が数えたもの(集計日:2026年10月14日)