ナノファイバー不織布を使用した、小ロット、多品種、高機能マスクの開発
東和化成株式会社/繊維工業
従業員25人・資本金5000万円
自社でエレクトロスピニング装置を開発・導入し、ナノファイバー処理を施した新型マスクのサンプルを試作した。
効果:補集効率(従来の簡易マスク比) 100%→130%
ものづくり補助金 成果事例データベース
国が公開している成果事例6,758件を、業種・会社の規模・困りごと・出た効果・入れた設備で探せます。御社と近い会社が、何を導入してどう変わったかを公式の事例集で読めます。
東和化成株式会社/繊維工業
従業員25人・資本金5000万円
自社でエレクトロスピニング装置を開発・導入し、ナノファイバー処理を施した新型マスクのサンプルを試作した。
効果:補集効率(従来の簡易マスク比) 100%→130%
株式会社富士精工/業務用機械器具製造業
従業員80人・資本金3500万円
富士精工はものづくり補助金を受け、2015年から試作品の開発に着手した。
有限会社秦永ダンボール/パルプ・紙・紙加工品製造業
産総研と共同でハニカム構造の表面に多孔質シリカを被膜する加工を開発した。
効果:強度 1倍(従来比)→5倍(従来比)
マルイチエクソム株式会社/プラスチック製品製造業
平成27年度補正ものづくり補助金を活用し、ブロー成形機を1台導入して、平成28年12月までに設置した。
株式会社眞田化鋼/プラスチック製品製造業
64年設立
補助金を活用し、最新のハイブリッド型射出成形機を導入した。
株式会社新木コーポレーション/家具・装備品製造業
従来チップ原料や合板芯材にしか使われていない国内の杉・檜の間伐材を、高付加価値の板材(原板パネル)に加工する新工法を開発した。
効果:従来工法と新工法の比較で約85%の時間短縮
株式会社川瀬製作所/プラスチック製品製造業
従業員11人・資本金3,000万円
粉砕したFRP廃材を10%以上混合した複合材を開発するため、粉砕機の改造を行った。
効果:射出成形機の余熱時間 60分→15分
日吉染業 株式会社/繊維工業
従業員60人・資本金10,000千円・1966年7月設立
日本で初めてとなる紫外線露光を用いた製版設備システムを導入し、ロータリースクリーン捺染機に使用するスクリーン(印刷の基になる版)を内製化し…
効果:製版工程の内製化により外注費の低減が期待できた。
佐藤製材株式会社/木材・木製品製造業
資本金1,000万円・昭和28年3月設立
自動一面鉋盤とワイドベルトサンダーの2機を導入し、最大600ミリ幅の木材の表面加工と高度な素地研磨加工を可能にした。
効果:生産リードタイムで7割の短縮
有限会社オサダ/その他の製造業
最新式の設備を導入した。
効果:畳寸法精度 1mm→0.3mm
株式会社シェリーズ/食料品製造業
未殺菌の原料オリーブを産地から仕入れ、自社で製品化して販売できるよう、脱塩のための生産装置を自社製作した。
効果:賞味期限 2ヶ月→12ヶ月
株式会社ミツムロ/金属製品製造業
資本金10,000千円
ステンレス鋼管の溶接ビードを潰すバニシング加工専用機を新たに導入した。
効果:生産性 1倍→3倍
德三運輸倉庫株式会社/パルプ・紙・紙加工品製造業
資本金20,000千円
本事業では、機械メーカーとの共同により「二層式循環種箱」を開発し、新たな着色工程を確立した。
株式会社アイガット/繊維工業
ジャガード裏毛編機を導入し、顧客から熱望されていたジャガード裏毛生地の生産を実現した。
株式会社林とうふ店/食料品製造業
国産大豆100%無添加の高濃度豆乳による豆腐革命及び新展開事業として、豆乳プラントを一新した。
公式の成果事例6,758件のうち、業種がわかる5,627件では製造業が4,352件と大半です。製造業以外(卸売・小売、建設、情報通信、サービスなど)も1,275件あり、ものづくり補助金は工場を持つ会社だけの制度ではありません。
出典:ものづくり補助金 成果事例検索(全国中小企業団体中央会)を当社が数えたもの(集計日:2026年10月14日)
事例集に従業員数が書かれている1,546件のうち、従業員20人以下の会社が706件あります。会社の規模の絞り込みで、御社と近い規模の事例を見られます。
出典:ものづくり補助金 成果事例検索(全国中小企業団体中央会)を当社が数えたもの(集計日:2026年10月14日)
各事例の「公式の事例集(PDF)」から、全国中小企業団体中央会が公開している1〜2ページの事例を読めます。会社の概要、事業の背景と課題、補助金で導入した設備、成果、今後の展開が書かれています。4,267件は文字として読めるPDFで、残りは紙をスキャンした画像のPDFです。
出典:ものづくり補助金 成果事例検索(全国中小企業団体中央会)を当社が数えたもの(集計日:2026年10月14日)