補助対象となる 設備を探す
17,978件の設備から、対象の補助金がすぐわかります。
補助対象となる 主な設備
- スチームコンベクションオーブン価格の目安76.5万円〜
- 産業用枚葉デジタル印刷機価格の目安1,600万円〜
- 後工程自動化機能付成形品取出しロボット価格の目安250万円〜
- 業務用自動食器類洗浄機価格の目安50万円〜
- 券売機価格の目安数十万円〜(要見積)
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設備208種類を表示しています
厨房 サポート
業務用 自動食器類洗浄機104件
- 対象の業種
- 飲食サービス業、宿泊業、製造業、小売業、介護業
- 対象の業務
- 洗浄・除去
- 価格の目安
- ・食器洗浄機、器具洗浄機:50万~150万・ラック・フライト・ネットコンベアタイプ洗浄機:100万~300万・予洗い付自動洗浄機:100万~150万・浸漬槽型自動洗浄機:100万~200万(処理能力、省エネ効果の有無、槽の大きさ、洗浄方法等の違いによる)
印刷機械、 紙加工関連機械
産業用小 ロット 印刷対応 デジタル 印刷機93件
- 対象の業種
- 印刷・同関連業、製造業、その他の事業サービス業、広告業、建設業、映像・音声・文字情報制作業
- 対象の業務
- 印刷、加工・生産
- 価格の目安
- 約100万円~5,000万円程度から導入可能
産業用 自動 ラミネーター機19件
- 対象の業種
- 印刷・同関連業、製造業
- 対象の業務
- 加工・生産、印刷
- 価格の目安
- 約300万円~7,300万円程度(加工速度、加工対象物、加工対象物の用紙厚、最大堆積高、フィルム材質によって異なる)
平面 ・ 曲面印刷機18件
- 対象の業種
- 製造業、卸売業、小売業、印刷・同関連業
- 対象の業務
- 加工・生産、印刷
- 価格の目安
- 約50万円~1,000万円程度(印刷速度、治具搭載可能数、印刷対象物のサイズ、装置本体のサイズ、一度に同時印刷できる数によって異なる)
重ね 切り対応 三方断裁機9件
- 対象の業種
- 印刷・同関連業
- 対象の業務
- 印刷
- 価格の目安
- 1,200万円~3,700万円(給冊方式の違い、断裁速度、断裁できる冊子のサイズ、1断裁当たりの断裁可能な厚み、装置本体のサイズ、セット替え簡略化機能の有無、等によって異なる)
カッタークリーサー6件
- 対象の業種
- 印刷・同関連業、卸売業、小売業、広告業、生活関連サービス業、娯楽業、飲食サービス業
- 対象の業務
- 印刷、加工・生産
- 価格の目安
- エントリーモデル:150~350万円程度ミドルレンジモデル:450~700万円程度ハイエンドモデル:700~1,000万円程度(加工速度、工具搭載可能数、装置本体のサイズにより価格帯が異なる)
組立函自動製函機6件
- 対象の業種
- 製造業、倉庫業、卸売業、小売業
- 対象の業務
- 加工・生産、出荷
- 価格の目安
- 1,600万円~3,500万円(加工対象物のサイズ、使用シートの材質、給紙方式、安全カバー、プリセット機能の有無などによって異なる)
乱丁防止検査装置4件
- 対象の業種
- 印刷・同関連業、倉庫業、小売業、製造業
- 対象の業務
- 検査
- 価格の目安
- 4鞍~8鞍:300~800万円程度、9鞍~16鞍:600~1,300万円程度、16鞍以上:1,100万円以上(カメラを取り付ける鞍数に応じて変動)
工作機械
プレス ・ 板金加工用機器
物流 システム機器
デジタルピッキングシステム8件
- 対象の業種
- 製造業、倉庫業、卸売業、小売業、運輸業
- 対象の業務
- 保管・在庫管理、入出庫
- 価格の目安
- 約250万~2,500万円程度(表示器数により異なり100~2,000台導入ベース)から導入可能
食品機械
プラスチック機械
店舗 ・ 施設向け セルフ 対応 型機器
縫製機械
高機能建設機械
精密測定 ・ 品質管理機器
測量機器
自動車整備
荷移動 ・ 運搬 サポート
美容機器
ラベル貼り付け
溶接 ロボット
伝票処理 ・ 検品支援 システム
清掃 ・ 配膳 ロボット、 バックヤード 業務 サポート
非破壊検査装置
燃料補給等 サービスシステム
ガス 精製 ・ 供給装置
表面処理
計測 ・ 分析機器
店舗 ・ 施設向け販売情報表示支援 システム
店舗 ・ 施設向け デジタル 映像 システム
3D プリンタ (AM 機器)
配線加工 ・ 電装組立装置
建設現場作業
廃棄物分離回収
解体機
材料等 試験機
製造 ・ 整備の バックヤード支援
労働負担軽減 デバイス
包装機器 ・ 包装関連機器
店舗 ・ 施設向け バックヤード 業務 サポート
製造業用 洗浄 ・ 濾過装置
リネンサプライ
ほかの 補助金で 入れられる設備
業務用
カタログ 製品のよくある質問
自社の業種は?主たる事業が一次産業でも別事業で導入できる?
日本標準産業分類で確認する。導入する事業の業種が製品の対象業種と確認できれば申請できる。登記簿で確認できなくても申請はできるが実態と乖離すれば不採択・取消になる場合がある。
製品カテゴリの対象業種はどう決める?
通常使われる業種を産業分類の大分類・中分類程度の粒度で1つ以上設定する。中小企業等の申請は登録された業種の事業者に限られる。カテゴリは生産動態統計調査の品目の粒度かそれ以下で認定する。
販売したい・買いたい製品がカタログにないが追加される?
工業会のカテゴリ登録、製造事業者の製品登録、カタログ申請、販売事業者登録とカタログ登録を経て掲載され、新規登録はホームページで随時公表する。
今使っている製品の部品交換は対象?
カタログから製品を選んで導入する必要があり、部品単体の交換は対象外。
販売事業者から招待を受けるには?
カタログの製品詳細ページの「販売事業者一覧」から選び、掲載されたサポート窓口の電話番号かメールアドレスに申請したい旨を連絡する。
複数種類の製品を申請できる?
1度に複数種類は不可。2回目以降で前回と別の製品を申請することはできる。2回目以降の上限は申請時点の従業員数・特例の有無で決まる上限額を使う。
出典:省力化投資補助金 カタログ注文型 よくある質問(公式)。詳しい条件を見る
使えそうな 設備が 見つかったら
この補助金は販売事業者と一緒に申請します。補助上限・補助率の条件は省力化投資補助金の詳しい条件にまとめています。カタログにない設備を自社に合わせて入れたい場合は一般型が候補になります。