画期的な「分離・破砕機」で国内外から注目リサイクルで「総合環境企業」目指す
株式会社エムダイヤ/業務用機械器具製造業
従業員10人
補助金を活用し、平成25年度に高能率型NC付汎用フライス機を導入し、26年度にはNC付汎用旋盤を導入した。
ものづくり補助金 成果事例データベース
国が公開している成果事例6,758件のうち、中身を読める5,695件を、業種・会社の規模・困りごと・出た効果・入れた設備で探せます。御社と近い会社が、何を導入してどう変わったかを公式の事例集で読めます。
株式会社エムダイヤ/業務用機械器具製造業
従業員10人
補助金を活用し、平成25年度に高能率型NC付汎用フライス機を導入し、26年度にはNC付汎用旋盤を導入した。
和泉工業株式会社/はん用機械器具製造業
補助事業で5軸制御立形マシニングセンタ(VARIAXIS I-800)を2015年1月に導入し、100%自社加工対応を可能とする社内生産体…
効果:加工時間(1台当たり) 5時間→3時間
株式会社ニッポンジーンマテリアル/化学工業
平成27年に新たな製造ラインの構築を開始し、補助金を活用して必要な機器・設備一式をそろえた。
株式会社岩沢製作所/金属製品製造業
大型の高精度3次元測定機を新たに導入し、大型機械や部品の測定ができる体制を整えた。
株式会社堀プラスチック富山/プラスチック製品製造業
3Dプリンターを導入し、開発プロセスの見直しに取り組んだ。
効果:期間が60%短縮
株式会社東城/総合工事業
従業員40人・資本金4,000万円・1953年11月設立
全自動SWS試験機「ウルトラサーチUR-3型」のトルクを約2倍に高める改造を施して削孔能力を向上させ、各種ドリルツールや治具を用いて密な砂…
効果:全自動SWS試験機のトルクを約2倍に高める
株式会社小泉製作所/金属製品製造業
外注先の磨き職人から作業動作や手順などの「こつ」を伝授してもらい、システムの構成やロボットの動作に反映させた。
効果:当初の予想より20%多い生産量を達成
株式会社内山精工/はん用機械器具製造業
従業員60人・資本金1,000万円
高精度のCNC自動旋盤を導入し、薄肉部品の生産体制を拡充した。
効果:実際の部品加工では、所要時間が従来機の半分ほどになった。
株式会社松井機業場/繊維工業
平成21年にインテリア用品の問屋からしけ絹によるシェードの製造を勧められ、ものづくり補助金を申請してシェードの開発を進めた。
効果:生産効率 1倍→4倍
食料品製造業
平成27年に製麺所を現在地に移転し、食事ができる製麺所「なごみ」をオープンした。
効果:生産能力 1倍→4倍
株式会社呉松
従業員11人・資本金1,000万円
木粉と再生樹脂を独自に配合した再生複合材を使い、従来の単層式から二層式構造の人工木材製品を開発した。
株式会社ビーセーフ
既設の支柱にかさ上げ用の支柱を取り付けるための接合金具を考案し、商品化に向けた性能確認実験を行った。
効果:落石捕捉性能 1倍→2倍
株式会社ハイメック
富山大学が出願している特許を活用して眼振検査用の撮影・記録機器を開発することとなり、製造を担うメーカーと協力して試作を重ねた。
株式会社フジタ
平成24年3月にCNC三次元測定機を導入した。
株式会社野中精機製作所
芯金の精度を要求される製造に適したサーボプレス機を導入し、当社の複合金型を使って高品質の芯金を短納期・低コストで安定供給できる体制を整えた。
効果:受注から納期までのリードタイムが約半分に短縮
株式会社トミプラ
切文字加工ができる樹脂用レーザー加工機(120W)を導入した。
効果:加工範囲は1000mm×700mm(それを超えるデザインにも一部加工の工夫で対応)
公式の成果事例6,758件のうち、業種がわかる5,627件では製造業が4,352件と大半です。製造業以外(卸売・小売、建設、情報通信、サービスなど)も1,275件あり、ものづくり補助金は工場を持つ会社だけの制度ではありません。
出典:ものづくり補助金 成果事例検索(全国中小企業団体中央会)を当社が数えたもの(集計日:2026年10月14日)
事例集に従業員数が書かれている1,546件のうち、従業員20人以下の会社が706件あります。会社の規模の絞り込みで、御社と近い規模の事例を見られます。
出典:ものづくり補助金 成果事例検索(全国中小企業団体中央会)を当社が数えたもの(集計日:2026年10月14日)
各事例の「公式の事例集(PDF)」から、全国中小企業団体中央会が公開している1〜2ページの事例を読めます。会社の概要、事業の背景と課題、補助金で導入した設備、成果、今後の展開が書かれています。4,267件は文字として読めるPDFで、残りは紙をスキャンした画像のPDFです。
出典:ものづくり補助金 成果事例検索(全国中小企業団体中央会)を当社が数えたもの(集計日:2026年10月14日)