高効率空調に替え、対象設備の使用量を43.7%削減

✓ 経産省などの認定・選定

成果更新範囲のエネルギー使用量を43.7%削減し、年148万円のコスト抑制を見込む。

設備導入に使える公募中の補助金 581件を見る

この事例のポイント

  • 省エネ診断で夏場と冬場にガス使用量が増えていることを把握し、空調を更新した。
  • 従来機種よりエネルギー効率が約10%高く、外気温が高くても能力が落ちにくい高効率型を選んだ。
  • 更新範囲のエネルギー使用量を43.7%減らし、年148万円のコスト抑制を計画した。

事業者のプロフィール

法人番号3110005001509
所在地新潟県新潟市
業種学校教育

課題と取り組み

抱えていた課題

  • 夏場と冬場のガス使用量の増加省エネ診断の結果、空調の負荷が大きくなる夏場と冬場にガス使用量が増えていた。施設が点在し学生や教員の利用も多いため、きめ細かな温度管理は難しかった。

やったこと

  1. 事業の内容複数の大学を運営する学校法人が、医療福祉系の大学の空調設備を省エネ性能に優れた設備へ更新した。第三者機関の省エネ診断を経て計画を進めた。
  2. 高効率型のガスヒートポンプエアコンへ更新エネルギー効率が従来機種と比べて約10%向上し、近年の外気温でも能力が低下しない高効率型の空調に更新した。冷暖の差によるエネルギー使用のむらを抑えた。

補助金を使った経費

  • ガスヒートポンプエアコン(冷房能力35.5kW、APFp 1.63)2台ガスヒートポンプエアコン(冷房能力56.0kW、APFp 2.11)4台ガスヒートポンプエアコン(冷房能力45.0kW、APFp 2.10)2台ガスヒートポンプエアコン(冷房能力28.0kW、APFp 1.37)2台経費の区分:設備費

事業の効果

  • 省エネルギー量は年16.8kl(計画時の値)。
  • 補助対象設備の省エネルギー率は43.7%。
  • 削減コストは年148万円。
  • CO2削減効果は年38.0t-CO2。
  • 経営効率の向上と環境負荷の軽減を同時に達成できた。

受けた国の認定・補助金

補助金・助成金

  • 遠隔授業活用推進事業文部科学省・108万円・2021年11月
  • ICT活用推進事業文部科学省・954万円・2021年8月
  • 遠隔授業活用推進事業文部科学省・608万円・2021年3月
  • 私立大学研究ブランディング事業文部科学省・3,826万円・2018年1月

事業者の声

この度、経済産業省からの補助金を活用し、高効率空調設備への入替を行いました。

更新範囲のエネルギー使用量を約43%削減し、年間148万円のコスト抑制を実現しました。これにより、環境負荷の軽減と経営効率の向上が同時に達成でき、大変満足しています。

この取り組みを通じて、持続可能な社会の実現に貢献できることを嬉しく思います。

新潟県の学校教育
出典・注記

同じ業種の採択事例

教育、学習支援業の事例をすべて見る