省エネ・非化石転換補助金の設備単位型（Ⅲ）（その他〜対象工事）
公募中
- 締切
- 2026年12月25日（金）17:00
- 補助上限
- 1億円/事業全体
- 補助率
- 1/3以内
概要
- 対象者
- 古い設備を省エネ設備に入れ替える会社（中小企業・大企業とも）
- 対象経費
- SIIが指定した設備の購入費のみ（空調・ボイラ・冷凍冷蔵・LED・工作機械など）
- 主な要件
- SIIが決めた省エネの基準を満たす指定設備への更新
- 注意事項
- 工事費は対象外
- 事業期間
- 交付決定から原則2027年1月31日まで
詳しい
補助額・補助率
3
対象者・要件
3
対象者3
国内において事業活動を営んでいる法人及び個人事業主であること。
年間エネルギー使用量が原油換算1,500kl以上の特定事業者等は省エネ法に基づき中長期計画書及び定期報告書を提出していること。
年間のエネルギー使用量が原油換算１,５００ｋｌ以上である事業者（特定事業者等）は、省エネ法に基づき中長期計画書及び定期報告書を提出していること。
大企業はSクラスに該当し、公募締切時点で資源エネルギー庁ホームページにてSクラスとして公表されていることが確認できる事業者であること。
原則、公募締切時点で「令和７年度報告（令和６年度実績）によるクラス分けの結果」として資源エネルギー庁ホームページにて、『Ｓクラス』として公表されていることが確認できる事業者であること。
対象経費
対象工事1
対象工事1
SIIが定めた基準を満たし、SIIが公表した指定設備へ更新することにより、原油換算で定められた省エネ効果の要件を満たす事業が対象。
ＳＩＩがあらかじめ定めたエネルギー消費効率等の基準を満たし、ＳＩＩが公表した補助対象設備
審査・加点
審査項目・申請のポイント2
申請手続き
様式1
様式1
指定計算を行う場合（生産設備に限る）はメーカー発行の製品情報証明書を提出
ＳＩＩが指定する計算方法（指定計算）にて省エネルギー計算
用語・その他
183
その他183
5次公募予算：2026年度分（1年度目）約53億円、2027年度分（2年度目）約12億円（（Ⅳ）との組み合わせ申請を含む）
２０２６年度分（１年度目） 約５３億円 ２０２７年度分（２年度目） 約１２億円 ※ （Ⅳ）エネルギー需要最適化型との組み合わせ申請も含む。
省エネルギー投資促進支援事業費補助金（エネルギー対策特別会計）
（Ⅲ）設備単位型 [従来枠] ※省エネルギー投資促進支援事業費補助金
「導入予定設備登録画面」で[型番マスタ検索]をクリックし、検索条件を入力して[検索実行]、[選択]をクリックする。製品情報は自動反映される。
「導入予定設備登録画面」で設備情報の[型番マスタ検索]ボタンをクリックしてください。
既存設備の消費電力量は定格消費電力×稼働時間×台数×1/1,000で求め、熱量変換係数8.64と原油換算係数0.0258を掛けて月間の原油換算使用量(kl/月)を求める。年間は4月から翌年3月までの月間使用量を合計する。
既存設備消費電力量×1/1,000×8.64×0.0258 =原油換算使用量
導入予定設備の消費電力量は定格消費電力×効果係数×稼働時間×設備台数×1/1,000で求める。調光制御の効果係数は0.95とし、熱量変換係数8.64と原油換算係数0.0258を掛けて原油換算使用量を求める。
定格消費電力×効果係数×[h/月]×設備台数×1/1,000 =消費電力量
既存設備の原油換算使用量から導入予定設備の原油換算使用量を引いた差分を省エネルギー量(kl/年)とする。
既存・導入予定設備の差分を省エネルギー量とする。
定格能力と3.で求めた平均COPから平均消費電力を計算する。平均消費電力は部分負荷特性(中間性能)を考慮した想定消費電力とする。
4.原油換算使用量算出の計算定格能力と3.で求めた平均COPから平均消費電力を計算する。
平均消費電力に1.で求めた平均負荷率、稼働時間、台数を乗じてエネルギー使用量を計算する。稼働時間は指定計算の考え方に従う。
電力使用量[kWh/月]に1/1,000、8.64、0.0258を乗じて、月間の原油換算使用量[kl/月]を求める。単位はkWhからMWh、GJ/MWh、kl/GJへ変換する。
[kWh/月]×1/1,000×8.64×0.0258 = [kl/月]
月間の原油換算使用量から年間の原油換算使用量を計算する。4月から翌年3月までの月ごとの原油換算使用量を合計する。
独自計算の省エネルギー量の計算登録の後に裕度の設定を行うことができる。裕度設定の考え方は公募要領P.30を参照する。設定方法は別冊の「補助事業ポータル」を参照する。
※裕度設定の考え方については、公募要領P.30を参照してください。
工作機械の指定計算では補助事業ポータルで計算を行う。計算は導入予定設备とその一代前モデルの原油換算使用量を算出する数値をそれぞれ計算する。数値は製品情報証明書の情報を基に入力する。
導入予定設備とその一代前モデルの、原油換算使用量を算出するための数値をそれぞれ計算する
加工時と待機時の消費電力量を求め、1サイクル当たりの所要時間および電力量を求める。
上記情報をもとに1サイクル当たりの所要時間および電力量を求める。
1サイクル当たりの電力量を所要時間で割り、1時間当たりの電力量を求める。
上記情報をもとに、1時間当たりの電力量を求める。
既存設備の電力使用量（kWh/月）に1/1,000（kWh→MWh）、8.64（熱量換算係数 GJ/MWh）、0.0258（原油換算係数 kl/GJ）を掛けて、原油換算使用量（kl/月）を求める。
既存設備電力使用量×1/1,000×8.64×0.0258 =原油換算使用量
導入予定設備の電力使用量（kWh/月）に1/1,000、8.64、0.0258を掛けて、原油換算使用量（kl/月）を求める。
導入予定設備電力使用量×1/1,000×8.64×0.0258 =原油換算使用量
月ごとの原油換算使用量を4月から翌年3月まで合計し、年間の原油換算使用量（kl/年）を計算する。既存設備と導入予定設備のそれぞれで行う。
月間の原油換算使用量から年間の原油換算使用量を計算する。
省エネルギー量（kl/年）は既存設備の年間原油換算使用量から導入予定設備の年間原油換算使用量を引いて求める。
省エネルギー量を算出する省エネルギー量を求める。
SIIが指定する計算式を用い、製品情報証明書と既存設備の稼働状況を入力して省エネルギー量を簡易に計算する。既存設備の性能は導入予定設備の一代前モデルの性能値を用いる。
既存設備の性能は、導入予定設備の一代前モデルの性能値を用いて計算を行います。
既存設備のエネルギー使用量を把握し、導入予定設備の使用量と省エネルギー量を根拠に基づき推計できる場合、独自に計算して登録できる。
既存設備のエネルギー使用量を把握し、かつ導入予定設備のエネルギー使用量、省エネルギー量を適切な根拠に基づいて推計可能な場合
ユーティリティ設備のうち型番マスタに登録がない場合、または使用しない場合は導入予定設備情報を手入力で登録する。型番・仕様等を手入力した場合はカタログ・仕様書等を申請書類に必ず添付する。
型番・仕様等を手入力した場合は、カタログ・仕様書等を必ず申請書書類に添付してください。
省エネルギー量計算に使用する統一条件として、稼働条件を登録する。
省エネルギー量計算に使用する統一条件として、稼働条件を登録します。
ユーティリティ設備に該当しない「その他SIIが認めた高性能な設備」として指定した設備を導入する場合、所定の手順で既存設備情報と導入予定設備情報を登録する。
P.4に記載のユーティリティ設備に該当しない「その他SIIが認めた高性能な設備」として指定した設備を導入する場合、以下の手順により情報を登録します。
既存設備の電力使用量に1/1,000、8.64、0.0258を順に掛けて、既存設備の原油換算使用量(kl/月)を求める。
既存設備電力使用量×1/1,000×8.64×0.0258
省エネルギー量は既存設備の原油換算使用量から導入予定設備の原油換算使用量を引いて、年間の値(kl/年)として求める。
3．省エネルギー量を算出する省エネルギー量を求める。
関連設備の登録では一部の設備情報、基準要件、その他仕様は表示されない。
関連設備では一部の設備情報、基準要件、その他仕様は表示されません。
産業ヒートポンプの独自計算は下記の考えに基づく。計算式等は下記に限定されず、合理性のある方法であれば独自に設定してもよい。
産業ヒートポンプの独自計算については下記の考えに基づいてください。ただし、計算式等は下記に限定するものではなく、合理性のある方法であれば独自に設定しても構いません。
既存の燃油暖房機の暖房負荷は表面積、放熱係数、暖房デグリアワーから求め、暖房負荷[m2]×[W/m2/K]×[Δ℃・h/月]×3600 = [J/月]で換算する。
ハウスの表面積と①で求めた係数から燃油暖房機の暖房負荷を求め、月間必要燃油量を求める。
ヒートポンプ負荷はHP能力と暖房負荷のいずれか小さい方の値とする。
ヒートポンプ負荷をいずれかの小さい方の値とする。
導入予定設備の月間消費電力量は導入予定設備のHP負荷を平均COPで割って求める。
導入予定設備HP負荷÷平均COP
既存設備の原油換算使用量と導入予定設備の原油換算使用量の差分を省エネルギー量とする。
1.～2.で求めた既存設備の原油換算使用量と導入予定設備の原油換算使用量の差分を省エネルギー量とする。
事業実施前に暖房機（複数台）を使用しており、その暖房機のうち数台を撤去してヒートポンプを導入するケース。
例）事業実施前に暖房機（複数台）を使用しており、その暖房機のうち数台を撤去してヒートポンプを導入する。
事業実施前にヒートポンプを使用しており、そのヒートポンプを撤去して新たなヒートポンプを導入するケース。
例）事業実施前にヒートポンプを使用しており、そのヒートポンプを撤去して新たなヒートポンプを導入する。
既存設備のHP能力は既存設備のCOP、定格消費電力、導入台数、室温係数を掛けて求める。
既存設備COP×定格消費電力×導入台数×室温係数
既存設備の月間消費電力量は既存設備のHP負荷を平均COPで割って求める。
既存設備HP負荷÷平均COP
導入予定設備のHP能力は導入予定設備のCOP、定格消費電力、導入台数、室温係数を掛けて求める。
導入予定設備COP×定格消費電力×導入台数×室温係数
本事業は一般社団法人環境共創イニシアチブが代表幹事として大日本印刷株式会社との共同事業体で執行する事業です。
既存設備の消費電力量は定格消費電力×稼働時間×台数×1/1,000で求め、単位はkWh/月とする。定格消費電力は補助事業ポータルのプルダウンで選択できる種別・種類・灯数等から推定する。
※補助事業ポータルのプルダウンで選択できる種別、種類・灯数等から定格消費電力を推定。
既存設備の原油換算使用量は消費電力量×1/1,000×8.64×0.0258で月間を求め、月間の値から年間の原油換算使用量を計算する。
月間の原油換算使用量から年間の原油換算使用量を計算する。
導入予定設備の消費電力量は定格消費電力×効果係数0.95×稼働時間×導入予定台数×1/1,000で求め、単位はkWh/月とする。導入予定設備の稼働時間は既存設備の稼働時間と同じとする。
既存設備と導入予定設備のそれぞれの原油換算使用量を求め、既存設備から導入予定設備を引いた差分を省エネルギー量(kl/年)とする。
既存・導入予定設備の差分を省エネルギー量とする。
直管蛍光ランプFHF32形2灯用・高出力の定格消費電力は95Wとする。
直管蛍光ランプFHF32形2灯用・高出力95
環形蛍光ランプFCL40形1灯用の定格消費電力は47Wとする。
環形蛍光ランプFCL40形1灯用47
コンパクト蛍光ランプFPL36形・FML36形2灯用の定格消費電力は70Wとする。
コンパクト蛍光ランプFPL36形・FML36形2灯用70
HIDランプ高圧水銀ランプ400形の定格消費電力は415Wとする。
HIDランプ高圧水銀ランプ400形415
HIDランプ高圧ナトリウムランプ220形の定格消費電力は238Wとする。
HIDランプ高圧ナトリウムランプ220形238
電球形蛍光ランプEFA15・EFD15形の定格消費電力は10Wとする。
電球形蛍光ランプEFA15・EFD15形10
本事業体の代表者は本事業体の代表幹事であるＳＩＩとする。
本事業体が行う補助金の交付は適正化法、同施行令及び要綱の定めによるほか、この規程による。
本事業体が行う補助金の交付は、補助金等に係る予算の執行の適正化に関する法律（昭和３０年法律第１７９号。以下「適正化法」という。）及び
本補助金と他の補助金等で補助対象経費が重複する場合は併用できない。
本補助金と他の補助金等で、補助対象経費が重複する場合の併用は出来ない。
地方公共団体の一般財源により実施する補助金等との併用は認める。
地方公共団体の一般財源（地方税や地方交付税交付金など使途が特定されていない財源）により実施する補助金等との併用は認める。
税制優遇との併用可否は税制担当窓口に確認。中小企業経営強化税制との併用は可能。
なお、中小企業経営強化税制との併用は可能である。
ガスヒートポンプエアコン用の使用データで、都市ガス13A(12A含む)の熱量換算係数は45 MJ/㎥。
都市ガス13A(12A含む) 45 MJ/㎥
ガスヒートポンプエアコン用の使用データで、液化石油ガス(LPG)い号の熱量換算係数は100 MJ/㎥。
液化石油ガス(LPG)い号100 MJ/㎥
ガスヒートポンプエアコン用の使用データで、液化石油ガス(LPG)ろ号の熱量換算係数は63 MJ/㎥。
液化石油ガス(LPG)ろ号63 MJ/㎥
ガスヒートポンプエアコン用の使用データで、低カロリーガスの熱量換算係数は21 MJ/㎥。
低カロリーガス21 MJ/㎥
チリングユニットの平均負荷率は建物住所と運転種別から求める（住所・運転種別から自動選択）。
建物住所と運転種別から平均負荷率を求める(住所・運転種別から自動選択)。
平均COP比は運転種別、定格能力、技術方式（冷却方式、容量制御方式）と、求めた平均負荷率から求める。
運転種別、定格能力、技術方式(冷却方式「空冷式/水冷式」、容量制御方式「ON・OFF制御/段階制御/連続制御/スライド弁」)と1.で求めた平均負荷率から平均COP比を求める。
設備の定格能力から定格COPを求め、求めた平均COP比を乗じて平均COPを計算する。
平均COP算出の計算設備の定格能力から定格COPを求め、2.で求めた平均COP比を乗じて平均COPを計算する。
定格能力を平均COPで割って平均消費電力を計算する（部分負荷特性を考慮した想定消費電力）。
定格能力と3.で求めた平均COPから平均消費電力を計算する。
導入予定設備とその一代前モデルについて、1サイクル当たりの加工時の消費電力量と1時間当たりの電力量を求め、原油換算使用量を算出するための数値を計算する。製品情報証明書の情報を基に入力する。
1.導入予定設備とその一代前モデルの、原油換算使用量を算出するための数値をそれぞれ計算する(メーカー発行の製品情報証明書の情報を基に入力する)
プラスチック加工機械では加工時間を1サイクル当たりの所要時間、加工時消費電力を1サイクル当たりの電力量とする。
プラスチック加工機械においては、以下の前提とする。•加工時間＝1サイクル(※1)当たりの所要時間•加工時消費電力＝1サイクル(※1)当たりの電力量
押出成形機の場合は「１サイクル」を「加工条件に記載の作業（仕掛品や製品等の製作）」と読み替える。
※1押出成形機の場合は、「１サイクル」を「加工条件に記載の作業（仕掛品や製品等の製作）」と読み替えてください。
既存設備の月間電力使用量は一代前モデルの1時間当たりの電力量を用いる。導入予定設備の1日当たりの稼働時間は加工速度比を基に計算する。月間稼働日数は既存設備と導入予定設備で同じとする。電力使用量に1/1,000、8.64、0.0258を掛けて原油換算使用量を求める。
•既存設備の月間電力使用量は、一代前モデルの1時間当たりの電力量の数値を用いて計算する。•導入予定設備の1日当たりの稼働時間は、1サイクル当たりの所要時間の比率(加工速度比)を基に計算する。
省エネルギー量は既存設備の原油換算使用量から導入予定設備の原油換算使用量を引いて求める（単位は kl/年）。
3．省エネルギー量を算出する省エネルギー量を求める。既存設備導入予定設備省エネルギー量原油換算使用量－原油換算使用量＝[kl/年]
既存設備の月間電力使用量は一代前モデルの1時間当たりの電力量を用いる。導入予定設備の1日当たりの稼働時間は1サイクル当たりの所要時間の比率（加工速度比）を基に計算する。月間稼働日数は既存設備と導入予定設備で同じとする。
•月間稼働日数については、既存設備も導入予定設備も同じとする。
印刷機械では1サイクル当たりの電力量を1サイクル当たりの生産量で割り、エネルギー消費原単位（kWh/単位生産量）を求める。
上記情報と、1サイクル当たりの生産量をもとに、エネルギー消費原単位を求める。
印刷機械で月間稼働時間の情報を用いる場合、導入予定設備の1日当たりの稼働時間は単位生産量当たりの所要時間の比率（加工速度比）をもとに計算する。既存設備の月間電力使用量は一代前モデルの1時間当たりの電力量を用いる。
•導入予定設備の1日当たりの稼働時間は、単位生産量当たりの所要時間の比率(加工速度比)をもとに計算する。
印刷機械で月間生産量の情報を用いる場合、既存設備と導入予定設備の月間生産量は同じとする。既存設備の月間電力使用量は月間生産量にエネルギー消費原単位を掛けて求める。
•既存設備も導入予定設備も月間生産量は同じとする。
ダイカストマシンでは加工時間を1サイクル当たりの所要時間、加工時消費電力を1サイクル当たりの電力量とみなして計算する。製品情報証明書の情報を基に入力する。
※ダイカストマシンにおいては、以下の前提とする。•加工時間＝1サイクル当たりの所要時間•加工時消費電力＝1サイクル当たりの電力量
自己蒸気で給水加温する場合(O2リムーバー等)は給水加温の対象とならない。
型番マスタに登録されている設備を選択すると、設備情報が自動反映されるため入力は不要である。
※型番マスタに登録されている設備情報が自動反映されるので、入力は不要です。
使用エネルギーの熱量換算係数が自動表示されない場合は熱量換算係数を入力する。
自動表示されない場合は熱量換算係数を入力します。
既存設備の省エネ計算登録では既存設備登録で事前に登録した設備の設備カテゴリから該当する設備を選択する。
「既存設備登録」で事前に登録した既存設備の設備カテゴリから該当する設備を選択します。
定格燃料・電力消費量×月平均負荷率×実稼働時間×台数で既存設備の燃料・電力使用量を求め、原油換算使用量を算出して年間に合計する。
下記の情報を用いて、既存設備のエネルギー使用量を求める。
月平均負荷率は月別エネルギー使用量÷定格燃料・電力消費量÷実稼働時間÷台数で算出する。
月平均負荷率＝月別エネルギー使用量÷定格燃料・電力消費量÷実稼働時間÷台数
既存設備の燃料・電力使用量×低位発熱量×ボイラ効率で出力熱量を求める。ボイラ効率は低位発熱量基準のため低位発熱量を用いる。
ボイラの性能表示(ボイラ効率)は低位発熱量を基準としているため、低位発熱量を用いる。
導入予定設備の出力熱量÷ボイラ効率÷低位発熱量で燃料消費量を求める（給水加温しない場合）。
導入予定設備出力熱量÷ボイラ効率÷低位発熱量=燃料消費量
給水加温を行う場合（廃熱回収等）は導入予定設備の出力熱量に給水加温係数を掛けて燃料消費量・電力使用量を求める。
②給水加温を行う場合(廃熱回収等により給水加温を行う際の計算方法)
既存設備と導入予定設備の原油換算使用量の差分を省エネルギー量とする。
既存・導入予定設備の差分を省エネルギー量とする。
既存設備の定格能力・定格ガス消費量・定格消費電力が確認できない場合、参考値を用いて省エネルギー量計算を行うことも可能。参考値は2005年製のメーカ各社製品の平均値。
既存設備の「定格能力」「定格ガス消費量」「定格消費電力」の確認ができない場合、参考値(※)を用いて省エネルギー量計算を行うことも可能です。
ガスヒートポンプエアコン参考値、50Hz・冷房の定格能力は5馬力から30馬力まで順に14.0、18.0、22.4、28.0、35.5、45.0、56.0、71.0、84.0 kW。
冷房14.0 18.0 22.4 28.0 35.5 45.0 56.0 71.0 84.0
ガスヒートポンプエアコン参考値、50Hz・冷房の定格ガス消費量は5馬力から30馬力まで順に11.8、14.2、14.9、20.1、24.1、29.9、39.8、54.7、56.0 kW。
冷房11.8 14.2 14.9 20.1 24.1 29.9 39.8 54.7 56.0 50Hz
ガスヒートポンプエアコン参考値、50Hz・冷房の定格消費電力は5馬力から30馬力まで順に0.38、0.47、0.65、0.63、0.91、1.08、1.08、1.45、1.64 kW。
冷房0.38 0.47 0.65 0.63 0.91 1.08 1.08 1.45 1.64
ガスヒートポンプエアコン参考値、60Hz・冷房の定格消費電力は5馬力から30馬力まで順に0.44、0.56、0.65、0.65、0.93、1.09、1.10、1.45、1.77 kW。
冷房0.44 0.56 0.65 0.65 0.93 1.09 1.10 1.45 1.77
ガスヒートポンプエアコン参考値、50Hz・暖房の定格消費電力は5馬力から30馬力まで順に0.39、0.50、0.68、0.67、0.99、1.19、1.19、1.53、1.53 kW。
定格消費電力暖房0.39 0.50 0.68 0.67 0.99 1.19 1.19 1.53 1.53
ガスヒートポンプエアコン参考値、60Hz・暖房の定格消費電力は5馬力から30馬力まで順に0.44、0.56、0.68、0.69、1.00、1.19、1.21、1.53、1.67 kW。
定格消費電力暖房0.44 0.56 0.68 0.69 1.00 1.19 1.21 1.53 1.67
計算裕度は初期値として10％が設定されている。必要に応じて設備区分毎に変更できる。
※初期値として10％が設定されています。
後から計算裕度を変更した場合は省エネルギー量計算を再度実施する。
※後から計算裕度を変更した場合は、省エネルギー量計算を再度実施してください。
「事業所情報が未登録」のエラーでデータを保存できない場合は事業実施場所の登録が完了しているか確認する。
「事業所情報が未登録」の旨のエラーが表示されてデータを保存できない場合は、
指定計算で申請する場合、交付決定後の報告等で月毎のエネルギー使用量のデータを使用する場合がある。
※指定計算で申請する場合は、交付決定後の報告等で月毎のエネルギー使用量のデータを使用する場合があります。
トップランナー制度対象外のモータ（低圧防爆・高圧）もIE3以上の効率を有する場合はモータ単体更新も対象。IE2相当以上の既設モータからの更新は対象外。
（IE2相当以上の既設モータからの更新は対象外とする。）
建物の住所と運転種別から平均負荷率を求める。住所と運転種別から自動選択される。
建物住所と運転種別から平均負荷率を求める(住所・運転種別から自動選択)。
運転種別、定格能力、技術方式（冷却方式、容量制御方式）と1.で求めた平均負荷率から平均COP比を求める。
設備の定格能力から定格COPを求め、平均COP比を乗じて平均COPを計算する。定格COPは定格能力を定格消費電力で割って求める。
設備の定格能力から定格COPを求め、2.で求めた平均COP比を乗じて平均COPを計算する。
定格能力と平均COPから平均消費電力を計算する。部分負荷特性を考慮した想定消費電力を用いる。
定格能力と3.で求めた平均COPから平均消費電力を計算する。
平均消費電力に平均負荷率、稼働時間、台数を乗じてエネルギー使用量を計算する。
平均消費電力に1.で求めた平均負荷率、稼働時間、台数を乗じてエネルギー使用量を計算する。
月間の原油換算使用量から年間の原油換算使用量を計算する。
既存設備と導入予定設備のそれぞれで計算し、各々の原油換算使用量を求める。両者の差分を省エネルギー量とする。
既存・導入予定設備で実施し、各々の原油換算使用量を求める。
既存設備と導入予定設備の差分を省エネルギー量とする。
既存・導入予定設備の差分を省エネルギー量とする。
冷凍機内蔵形ショーケースの負荷率はクローズド冷蔵80％。
種別形状負荷率クローズド80％冷蔵オープン85％クローズド95％冷凍オープン95％
コンデンシングユニット・冷凍冷蔵ユニットの既存設備の消費電力量は定格消費電力×稼働時間×負荷率×台数で求める。
定格消費電力×稼働時間×[％]×[台] =消費電力量
コンデンシングユニット・冷凍冷蔵ユニットの導入予定設備の消費電力量は定格消費電力×稼働時間×負荷率×台数で求める。
定格消費電力×稼働時間×[％]×台数=消費電力量
消費電力量に1/1,000、8.64、0.0258を乗じて原油換算使用量を求める。
×1/1,000×8.64×0.0258 =原油換算使用量
インバータ/一定速の区分で蒸発温度-20℃以上のコンデンシングユニットの負荷率は65％。
表記載の負荷率は、室内に設置する別置型ショーケースに接続した場合を前提としています。
一定速機（温度条件なし）の負荷率は73％。
表記載の負荷率は、導入前後の設備の能力値が同等であることを前提としています。
負荷率は導入前後の設備の能力値が同等であることを前提とし、能力増減がある場合は増減分を加味して負荷率を入力する。
導入前後の設備で能力増減がある場合は、増減分を加味して負荷率を入力してください。
既存設備の消費電力量は定格出力÷モータ効率×運転負荷率×稼働時間×台数で求める。インバータ有りの場合は制御効果係数0.9を乗じる。
定格出力÷モータ効率×[%]×[h/月]×[台] =消費電力量
既存設備でインバータ有りを選択している場合は消費電力量の計算で制御効果係数0.9を乗じる。
既存設備でインバータ有りを選択している場合は、消費電力量の計算において、インバータ制御効果係数0.9を乗じる。
導入予定設備の消費電力量は定格出力÷モータ効率×制御効果係数×運転負荷率×稼働時間×設備台数で求める。制御効果係数はインバータ有りの場合のみ0.9。
定格出力÷モータ効率×制御効果係数※1×[%]×[h/月]×設備台数=消費電力量
導入予定設備の運転負荷率と稼働時間は既存設備と同じとする。
既存設備のエネルギー使用量が使用実態に基づいているか確認し、エネルギー使用実績で【はい】を選択する。
【はい】を選択します。
フロアや部屋が異なる場合でも、稼働条件が同一であれば同一の稼働条件で登録する。
稼働条件が同一であれば同一の「稼働条件」で登録してください。
建物用途は【事務所】又は【店舗】を選択する。実際の用途が事務所でも店舗を選択できる。
【事務所】、又は【店舗】を選択します。
運転時間は使用実態に基づいて入力し、15分は0.25の小数で入力する。例として7時間15分は7.25、7時間30分は7.50、7時間45分は7.75。
7時間15分：7.25 7時間30分：7.50 7時間45分：7.75
1ヶ月あたりの運転日数は使用実態に基づいて入力する。
使用実態に基づいた「運転日数」を
電気式パッケージエアコンの平均負荷率は事業所住所・建物用途と運転種別から求め自動選択される。
事業所住所・建物用途と運転種別から平均負荷率を求める(自動選択)。
平均COP比は設備の設置年、運転種別と平均負荷率から求める。
設備の設置年、運転種別と1.で求めた平均負荷率から平均COP比を求める。
平均COPは定格COPに平均COP比を乗じて計算する。定格COPは定格能力を定格消費電力で割って求める。
定格COP×平均COP比=平均COP
平均消費電力に平均負荷率、稼働時間、台数を乗じてエネルギー使用量を計算する。平均消費電力は定格能力を平均COPで割って求める。
平均消費電力に1.で求めた平均負荷率、稼働時間、台数を乗じてエネルギー使用量を計算する。
平均消費電力は部分負荷特性(中間性能)を考慮した想定消費電力である。
ガスヒートポンプエアコンの平均負荷率は事業所住所と運転種別から求め自動選択される。
事業所住所と運転種別から平均負荷率を求める(住所・運転種別から自動選択)。
定格COPは定格能力を定格ガス消費量(1次エネルギー換算)と定格消費電力の合計で割って求める。平均COPは定格COPに平均COP比を乗じて求める。
設備の定格能力から定格COPを求め、2.で求めた平均COP比を乗じて平均COPを計算する。
平均使用量は定格能力を平均COPで割って求める。平均使用量に平均負荷率、稼働時間、台数を乗じてエネルギー使用量を計算する。
定格能力と3.で求めた平均COPから平均使用量を計算する。
ガスヒートポンプエアコンの平均使用量はガスと1次エネルギー換算電力の合計である。
エネルギー使用量の原油換算はkWh/月の値に1/1,000、3.6、0.0258を乗じて求める。
×1/1,000×3.6×0.0258
既存設備と導入予定設備で各々原油換算使用量を求め、その差分を省エネルギー量とする。
既存・導入予定設備の差分を省エネルギー量とする。
運転時間から稼働時間への変換率の値は資料のP.38を参照する。
「運転時間から稼働時間への変換率」の値はP.38を参照
「＊」が付いている項目は入力必須項目で、すべて入力すれば一時保存が可能である。
導入設備で指定設備（トップ性能枠）を選択した場合、プルダウンから【新設/更新】を選択する。
2-1で「（ｃ）指定設備（トップ性能枠）」を選択した場合、プルダウンから【新設/更新】を選択してください。
指定計算の負荷率は事業所の住所と運転種別(冷房または暖房)から自動選択される。
負荷率は、事業所の住所、運転種別(冷房、又は暖房)から自動選択されます。
平均COPは定格COPに平均COP比を乗じて求める。
平均COPは、定格COPに平均COP比を乗じて求めます。
中間性能を考慮した消費電力は定格値を平均COPで割ることにより求める。
中間性能を考慮した消費電力は定格値を平均COPで割ることにより求めます。
既存設備の計算結果は検針票・請求書等の実績値と比較し、事業所全体に対する割合が適切か確認する。
既存設備の計算結果については、事業所全体のエネルギー使用量を示す検針票・請求書等の実績値と比較し、事業所全体に対する割合が適切か確認してください。
高効率コージェネレーションの補助対象となる導入ケースは導入ケースAとして既設コージェネを高効率コージェネに更新する場合、導入ケースBとして既設熱源設備等に対し高効率コージェネを追加設置、又は更新によりプロセス改善を実施する場合がある。
導入ケースA既設コージェネレーション設備を高効率コージェネレーション設備に更新する場合導入ケースB現在使用している既設の熱源設備等に対し、高効率コージェネレーション設備を追加設置
パターン①では月間運転時間を月間発電電力量を定格発電能力で割って求める（単位 h/月）。導入前後は同一の発電電力量の前提で計算する。
※導入前後、同一の発電電力量の前提で計算を行う。
SII省エネ計算フォーマットでは原油換算前の燃料使用量が算出される。
※SII省エネ計算フォーマットでは原油換算前の燃料使用量が算出されます。
パターン②では月間運転時間を月間廃熱利用量を定格廃熱回収量で割って求める（単位 h/月）。導入前後は同一の廃熱利用量の前提で計算する。
※導入前後、同一の廃熱利用量の前提で計算を行う。
導入ケースBでは計算パターン③（製造プロセス改善によるエネルギー使用量を用いる方法）で計算し、既存設備と導入予定設備のエネルギー使用量をそれぞれ求める。
高効率コージェネレーションの導入ケースBの場合のSII省エネ計算フォーマットについては、下記の計算パターン③の考えに基づき計算を行っています。
導入予定設備のガス使用量は出力(kW)×運転時間(h/月)×3.6÷高位発熱量で求める（単位 ㎥,kg等/月）。
導入予定設備ガス導入予定設備燃料消費量運転時間[kW]×[h/月]×3.6÷高位発熱量=エネルギー使用量（ガス）
SII省エネ計算フォーマットでは導入予定設備の原油換算前の電力使用量が算出される。
※SII省エネ計算フォーマットでは原油換算前の電力使用量が算出されます。
既存設備の月間必要熱量は燃焼式なら燃料使用量×低位発熱量×炉効率、電気式なら電力使用量×3.6×炉効率で求める。
燃焼式燃料使用量×低位発熱量×炉効率= [MJ/月] [㎥・L等/月] [MJ/●] [％]
導入予定設備の燃料使用量は必要熱量÷炉効率÷低位発熱量、電力使用量は必要熱量÷炉効率÷3.6で求める。複数台で能力差がある場合は能力按分比率を用いる。
導入予定設備必要熱量÷炉効率÷低位発熱量=燃料使用量
すべて同じ能力もしくは1台の設備を導入する場合は按分は不要である。
計算パターン②では一定期間の生産量と実燃料・電力使用量、炉効率を実測し、単位生産量あたり使用量と月間生産量から既存設備の実燃料・電力使用量を推計する。
一定期間の生産量と実燃料/電力使用量、炉効率を実測する。
既存設備の定格能力・定格消費電力が確認できない場合、参考値を用いて省エネルギー量計算を行うことも可能である。
既存設備の「定格能力」「定格消費電力」の確認ができない場合、参考値(※)を用いて省エネルギー量計算を行うことも可能です。
参考値は2005年度製品における平均値である。
本データは、2005年度製品における平均値です。
店舗用はポータルのインバータ制御で【なし】を選択する。
店舗用【なし】を選択
ビル用はポータルのインバータ制御で【あり】を選択する。
ビル用【あり】を選択
設備用はポータルのインバータ制御で【なし】を選択する。
設備用【なし】を選択
店舗用の天井カセット形（4方向）冷房の参考値。40形から280形までの定格能力と定格消費電力が表で示されている。
定格能力3.6 4.0 4.5 5.0 5.6 7.1 10.0 12.5 14.0 20.0 25.0
店舗用の天井カセット形（4方向）暖房の参考値。40形から280形までの定格能力と定格消費電力が表で示されている。
定格能力4.0 4.4 5.0 5.6 6.2 8.0 11.2 14.0 15.9 22.4 28.0
店舗用の天井カセット形（1方向）冷房の参考値。定格能力と定格消費電力が表で示されている。
定格能力4.5 5.0 5.6 7.1 10.0 12.5 14.0 20.0 25.0
店舗用の天井カセット形（1方向）暖房の参考値。定格能力と定格消費電力が表で示されている。
定格能力5.0 5.6 6.2 8.0 11.2 14.0 15.9 22.4 28.0
店舗用の天井ビルトイン形冷房の参考値。定格能力と定格消費電力が表で示されている。
定格能力3.6 4.5 5.0 5.6 7.1 10.0 12.5 14.0 20.0 25.0
店舗用の天井ビルトイン形暖房の参考値。定格能力と定格消費電力が表で示されている。
定格能力4.0 5.0 5.6 6.2 8.0 11.2 14.0 16.0 22.4 28.0
店舗用の天井埋込形暖房の参考値。定格能力と定格消費電力が表で示されている。
定格能力5.0 5.6 6.4 8.0 11.2 14.0 16.0 22.4 28.0
店舗用の天井吊形暖房の参考値。40形から280形までの定格能力と定格消費電力が表で示されている。
定格能力4.0 4.4 5.0 5.6 6.2 8.0 11.2 14.0 16.0 22.4 28.0
ビル用の既存設備（80形から500形まで）の冷房の参考値。定格能力と定格消費電力が表で示されている。
定格能力8.0 11.2 14.0 15.7 21.3 27.1 32.6 36.3 41.0 45.8 50.3
ビル用の既存設備（80形から500形まで）の暖房の参考値。定格能力と定格消費電力が表で示されている。
定格能力9.0 12.5 16.0 17.7 23.8 30.4 36.5 40.8 46.0 51.0 56.4
設備用（直吹形）の冷房床置の参考値。140形、224形、280形の定格能力と定格消費電力が表で示されている。
定格能力12.5 19.5 25.0
設備用（直吹形）の暖房の参考値。140形、224形、280形の定格能力と定格消費電力が表で示されている。
定格能力14.0 21.8 27.8
設備用（ダクト形）の冷房床置の参考値。140形、224形、280形の定格能力と定格消費電力が表で示されている。
定格能力12.5 19.6 25.0
設備用（ダクト形）の暖房の参考値。140形、224形、280形の定格能力と定格消費電力が表で示されている。
定格能力14.0 21.9 27.9
GHPチラーは部分負荷効率の特性が異なるため、このGHPエアコン用データは使用できない。メーカーに相談のうえ、GHPチラーの部分負荷効率を計算に用いる。
GHPチラーは部分負荷効率の特性が異なるため、以下データは使用できません。
GHPエアコン・据付年1995・冷房の平均COP比は負荷率1.00で1.000、0.50で1.025、0.25で1.037、0.00で0.787。
冷房1.000 1.025 1.037 0.787 1995
GHPエアコン・据付年1995・暖房の平均COP比は負荷率1.00で1.000、0.50で0.955、0.25で0.932、0.00で0.682。
暖房1.000 0.955 0.932 0.682
GHPエアコン・据付年2005・冷房の平均COP比は負荷率1.00で1.000、0.50で0.971、0.25で0.957、0.00で0.707。
冷房1.000 0.971 0.957 0.707 2005
GHPエアコン・据付年2005・暖房の平均COP比は負荷率1.00で1.000、0.50で0.936、0.25で0.903、0.00で0.653。
暖房1.000 0.936 0.903 0.653
GHPエアコン・据付年2010・冷房の平均COP比は負荷率1.00で1.000、0.50で1.125、0.25で1.187、0.00で0.937。
冷房1.000 1.125 1.187 0.937 2010
GHPエアコン・据付年2010・暖房の平均COP比は負荷率1.00で1.000、0.50で1.012、0.25で1.018、0.00で0.768。
暖房1.000 1.012 1.018 0.768
GHPエアコン・据付年2011・冷房の平均COP比は負荷率1.00で1.000、0.50で1.285、0.25で1.428、0.00で1.178。
冷房1.000 1.285 1.428 1.178 2011
GHPエアコン・据付年2011・暖房の平均COP比は負荷率1.00で1.000、0.50で1.082、0.25で1.123、0.00で0.873。
暖房1.000 1.082 1.123 0.873
GHPエアコン・据付年2012・冷房の平均COP比は負荷率1.00で1.000、0.50で1.446、0.25で1.669、0.00で1.419。
冷房1.000 1.446 1.669 1.419 2012
GHPエアコン・据付年2012・暖房の平均COP比は負荷率1.00で1.000、0.50で1.152、0.25で1.228、0.00で0.978。
暖房1.000 1.152 1.228 0.978
GHPエアコン・据付年2013・冷房の平均COP比は負荷率1.00で1.000、0.50で1.607、0.25で1.911、0.00で1.661。
冷房1.000 1.607 1.911 1.661 2013
GHPエアコン・据付年2013・暖房の平均COP比は負荷率1.00で1.000、0.50で1.222、0.25で1.333、0.00で1.083。
暖房1.000 1.222 1.333 1.083
GHPエアコン・据付年2014・冷房の平均COP比は負荷率1.00で1.000、0.50で1.768、0.25で2.152、0.00で1.902。
冷房1.000 1.768 2.152 1.902 2014
GHPエアコン・据付年2014・暖房の平均COP比は負荷率1.00で1.000、0.50で1.292、0.25で1.439、0.00で1.189。
暖房1.000 1.292 1.439 1.189
GHPエアコン・据付年2015・冷房の平均COP比は負荷率1.00で1.000、0.50で1.929、0.25で2.393、0.00で2.143。
冷房1.000 1.929 2.393 2.143 2015
GHPエアコン・据付年2015・暖房の平均COP比は負荷率1.00で1.000、0.50で1.363、0.25で1.544、0.00で1.294。
暖房1.000 1.363 1.544 1.294
GHPエアコン・据付年2020・冷房の平均COP比は負荷率1.00で1.000、0.50で2.104、0.25で2.656、0.00で2.406。
冷房1.000 2.104 2.656 2.406 2020
GHPエアコン・据付年2020・暖房の平均COP比は負荷率1.00で1.000、0.50で1.472、0.25で1.708、0.00で1.458。
暖房1.000 1.472 1.708 1.458