エレクトロニクス製品の製造に欠かせぬ集塵機を開発

平成10年に設立された同社は、平成17年頃に自社ブランドの集塵機を発売し、約3分の1に小型化した製品が持ち運びや狭い場所への設置のしやすさで好評を得て販売を伸ばした。主力製品の集塵機は半導体工場のクリーンルームなどで多用され、現在は月600台ペースで販売している。顧客はスマートフォン向け精密電子部品を製造する国内の有力企業や韓国の半導体最大手など多岐にわたり、有機ELパネルや車載用リチウムイオン二次電池などの成長分野でも需要を拡大しつつある。工場の生産設備でもIoT化が進み、センサー情報をもとに故障予測を行う活動が主流となりつつあった。

生産設備に搭載したセンサー情報をもとに故障予測を行うため、集塵機にモーターの回転数や温度を計測するセンサーと圧力センサーを搭載した。収集したデータをもとにモーターの状況やフィルターの目詰まりを推定し、故障を予測できるようにした。圧力センサーのデータから周辺の配管の空気漏れを推定するなど、装置周辺の状況も把握できるようにした。多数の集塵機をLANケーブルで接続して稼働状況を一元的に把握できるようにし、スマートフォンやタブレット端末から稼働状況を確認できる無線通信機能も搭載した。これらは4回目のバージョンアップにあたり、故障予測の精度が格段に向上した。

開発した集塵機は平成29年9月に発売を始め、故障予測の精度が格段に向上した。複数の集塵機の稼働状況を一元的に管理できるため、ある集塵機が停止しそうな場合や集塵能力が低下しそうな場合には別の集塵機を稼働させ、全体の集塵能力を維持できるようになった。小規模な集塵機の導入にとどまる工場でも効果的に運用でき、不具合発生時には蓄積したデータの分析で故障の原因や傾向を把握できるようになった。

既存製品を順次新製品に置き換えていくとともに、半導体製造分野以外に有機ELパネルと自動車用リチウムイオン電池の製造分野へ展開しようとしている。有機ELパネルは需要増大が見込まれ、自動車用リチウムイオン電池も米国や中国での大型設備投資計画があり、これらの生産工場での集塵機の大規模な導入が期待される。