フィールドデータ伝送システム用　農業ＩＴセンサー及びソフトウェアの開発

北海道の耕地面積は約115万haで全国の25%を占め、水や気候条件の管理が重要とされている。同社は以前、農業土木の建設コンサルタントとして公共事業の調査・設計・解析を行っており、河川管理や農業用監視のテレメーターシステムも手掛けてきた。当時はデータを集積・解析する機器がなく、データの重要性が十分に認識されていなかった。

水稲の高温障害回避を目的に、農業専用のセンサーを開発した。センサーが測定したフィールドデータを携帯電話回線網で自動的にクラウドサーバーへ伝送して保存し、インターネット経由でPCやタブレットから国内外どこからでも確認できるようにした。電源は太陽電池とバッテリーを搭載し、どのような場所でも稼働できるようにした。これらを支えるソフトウェアとしてSESAMEを構築した。省メンテナンスでシンプルな構成とし、ダムや水田、原野など幅広い場所に対応するラインナップとした。

センサーで測定したフィールドデータをクラウドに自動伝送し、PCやタブレットで国内外どこからでも簡単に確認できるようになった。省メンテナンスで汎用性が高く、水田のほかダムや堀などの水位・降雨量・温度の把握にも活用が期待される。国際協力機構（JICA）の支援事業としてインドネシアでの普及・実証事業に参画することになり、泥炭・森林火災の危険度を地下水位の監視から判断して火災発生を抑制できる見込みである。

インドネシアで同社の地下水位監視システムを標準とし、集積したデータをデータベース化して同システムの形式を業界標準にすることを目指している。