省エネ・非化石転換補助金の設備単位型の公募（全区分共通）（その他 3/5）
公募中
- 締切
- 2026年12月25日（金）17:00
詳しい
用語・その他
200
その他200
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※メールの受信を確認できない場合は迷惑メールフォhttps://sii-or.my.site.com/shoenehルダ等に振り分けられていないか確認してください。
ユーザ名:※このURLをブラウザのお気に入りに登録頂けると便利です。
●送信メール件名:※ページアドレス(URL)が2行以上で表示されている場合はコピー+貼り付けでブラウザに入力(1行表示)していただくことをおすすめいたします。
※初回の利用開始時のみ、以下のURLからご自身で新しいパスワードを設定する必要があります。
お問い合わせは環境共創イニシアチブのお問い合わせ窓口までお願い致します。
ユーザ名およびパスワードは大文字/小文字、全角/半角は区別されますので、ご注意ください。
3登録したメールアドレスにパスワード再設定用のURLが記載されたメールが届きます。
ユーザ名を紛失した場合はSIIホームページ内の本事業のページにて、再度アカウント登録をしてください。
※ユーザ名は担当者のメールアドレスではなく、前ページ手順4のメールに記載された、●●●●●@geh.sii.or.jpです。
※入力手順や項目の詳細については以下のページを参照してください。
⇒入力したデータが登録され、(仮)の帳票が出力できるようになります。
※選択する導入設備(補助対象設備)によって、表示される項目が一部異なります。
*が付いている項目をすべて入力するだけでも、一時保存が可能です。
カレンダーから日付理情を選んで入力することもできます。
2-1で(d)を選択した場合、エネマネ事業者幹事社名、コンソーシアムメン2-7エネマネ事業者バー名を選択し、コンソーシアムメンバー会社法人等番号を入力します。
エネマネ事業者2-8エネマネ事業者の問合せ窓口担当【有り/無し】を選択します。
窓口担当有無2-8で有りを選択した場合、エネマネ事業者の担当者の情報をすべてエネマネ事業者2-9入力します。
窓口担当者情報※問合せ窓口担当については公募要領P.82を参照してください。
※企業体の定義については公募要領P.17~18を参照してください。
情※法人番号の頭1桁を取ったものが会社法人等番号になります。
報2-3-3住所問合せ窓口担当者の住所情報を入力します。
※カナ入力時は法人格(株式会社等)は入力不要です。
(例:(株)は不可)2-3-5代表者情報問合せ窓口担当の代表者情報、及び代表電話番号を入力します。
実際に問合せ窓口担当として業務を行う担当者が通常勤務する場所の住所、2-3-6担当者住所ほか連絡先情報を入力します。
➢(有りの場合)【有り】を選択後、次項目でリースの契約期間を入力【半角/数字】事リ業ー4-1リース契約※リース契約が複数ある場合、契約期間にはその中の最長期間を入力してく情スださい。
報➢(無しの場合)【無し】を選択(--なし--のままとするとエラーになります)5事EESCO(エネルギーサービスを含む)契約の【有り/無し】を選択します。
6-2自己資金自己資金から出費予定とする金額を入力します。
【半角/数字】借入金がある場合はその金額を入力します。
金調6-5その他国以外の補助金(自治体等)がある場合は金額を入力します。
同申7-1同意確認2※国の他の補助金等については公募要領P.14➢他の補助金等との併用意請金確に及を参照してください。
認び8関事連業事業実施に関連する事項の【有り/無し】をそれぞれ選択します。
事業者※主体となる事業者の考え方についてはP.6を参照してください。
特定事業者/情9-5※特定事業者、特定連鎖化事業者又は認定管理統括事業者(管理関係事業者を含む)特定連鎖化報は該当を選択します。
金9-6特定事業者番号※親会社等が認定管理統括事業者として定期報告を行っている場合は認定管理統受取括事業者(親会社等)の認定管理統括事業者番号を登録してください。
事エネルギー管理業9-7指定工場等番号エネルギー管理指定工場の場合は入力必須です。
理担10-3役職・氏名等管理担当者の所属している部署名、役職、氏名カナ、氏名を入力します。
当者管理担当者の電話番号を市外局番から入力します。
報10-5携帯電話番号管理担当者の携帯電話番号を入力します。
(補助10-6FAX番号管理担当者のFAX番号を入力します。
事10-7※携帯電話等のメールアドレス、グループアドレスは登録できません。
※誤入力防止の観点から、コピー&ペーストはできなくなっています。
<11-1、11-2について>11-1複数業種を営んでいる場合の主たる業種の判断については直近年度の売上高等の最も大きい事業11-2で判断してください。
11-3中小企業を選択すると下に確認事項が表示されま11-4す。
(実施場所の)事業実施場所の業種大分類を選択、11-4には【業種分類項目名】を選択します。
11-6従業員数※個人事業主の場合、その業務に携わっている方の人数を記載ください。
11事業者1の企業体を【中小企業/中小企業団体等/個人事業主/その他中小企業者等(会社法上の会社以外)/その他/大企業】から選択します。
及び以下は導入設備区分、事業者の役割、企業体等によって入力項目が異なります。
模情エネルギー管理報11-9エネルギー管理指定工場の別【第1種/第2種/指定無し】を選択します。
助金経営力向上計画※【該当】を選択の場合は11-11【経営力向上計画/経営革新計画】から選択しま受11-10または経営革新す。
取計画※【経営革新計画】を選択の場合は11-12経営革新計画承認取得年を入力して事ください。
化石燃料の更新後の補助対象設備において化石燃料の継続使用の【該当/非該当】を選択11-17継続使用します。
種業11-24転換事業※該当を選択の場合は11-25事業前、事業後のエネルギー転換種別を選択お者してください。
用年数) 14年度毎の補助事業に要する経費の四半期別発生予定額を入力します。
生期14-1要する経費の ※ 合計額は自動で表示されます。
2事業者追加・編集(入力方法は事業者1(P.239~)を入力した場合と同様)3c指定設備情報(c)指定設備の情報を登録します。
(詳細P.57)4dEMS機器情報(d)EMS機器情報の情報を登録します。
6実施場所入力(詳細P.36)入力内容を確定し、ポータル上に正式に登録されます。
22事業者が3者以上の場合P.259~を参考に事業者2の情報を登録してください。
2見積・発注情報登録(詳細についてはP.50を参照してください)(c)指定設備の省エネルギー量に対する裕度の登録ができます。
•既存設備の仕様が分かる資料(銘板等)※新設の場合は不要です。
1-111-2トップ性能枠の場合は表示項目が異なり、以下が対象となります。
11-1裕度※裕度設定の考え方については公募要領P.30を参照してください。
本事業で導入する設備のうち、(c)指定設備に該当する設備区分を選2ー導入対象設備区分択してください。
123No.項目名概要1導入予定設備登録導入予定設備の選択、導入予定台数等を登録します。
※上記3つの情報を登録後、既存設備、導入予定設備のエネルギー使用量を計算し、省エネルギー量の結果を確認します。
※型番マスタについてはP.43を参照してください。
第4章事業区分(III)/GX(III)の(c)指定設備情報を登録するトップ性能枠の場合は使用エネルギーの右側に本体/関連が追加で表示されます。
下方へスクロールすると導入予定設備一覧に入力した設備情報が表示されています。
トップ性能枠の場合は型番マスタ利用の左側に本体設備/関連設備が表示されます。
2.基準を満たしている場合は型番の入力誤りがないか、確認してください。
2-12-22-32-42-5No.項目名入力方法説明備考メーカー手入力既存設備のメーカー名を入力します。
2-1※セット型番(複数の設備により構成されるセット販売品の型番)がある型番手入力既存設備の型番を入力します。
ー2-2台数※高効率空調の場合に表示される項目手入力室内機の台数を入力します。
※計算方法の選択については以下を参考にしてください。
下図は高効率空調(EHP)を導入する場合の例です。
3-3建物用途ー負荷率選択用の建物用途のため、実際の用途が事務所でも店舗の選択が可能です。
例)7時間15分:7.251日あたりの7時間30分:7.503-4運転時間7時間45分:7.753-3で選択した建物用途に応じた※リモコンスイッチ(運転)をONにしている時間を運転時間運転日数を入力します。
SIIが指定する運転時間から稼働時間への変換率を用いて稼働時間が自動設定されます。
3-7で選択した製品名/型番の、導入予定設3-8台数ー備・既存設備の台数を入力します。
1発注情報1-2発注先導入する補助対象設備の発注先とした販売事業者名を入力します。
<エラーメッセージ例>メッセージを参考にデータを修正してください。
裕度を設定する場合、2-2の登録理由について1~4のいずれかを選択22-1裕度してください。
○と表示されている場合は再度、省エネ計算登録を行ってください。
登録されている値が正しい場合は成功のメッセージが表示されます。
※導入対象設備区分が複数ある場合はP.594からの手順を繰り返してください。
(税抜)(例)〇〇株式会社/□□株式会社※工事費は中小企業者等が実施する事業、又は水素燃料の利用を目的とし既存設備を改造する事業に限り対象となります。
1編集(詳細についてはP.72を参照してください)EMS計測EMS計測点数、及び制御点数の入力ができます。
第6章(d)EMS機器情報を登録する項目No.登録情報概要1電契契約電力を入力します。
2機登名称(導入するシステム・機器)を選択します。
器録情シ※導入するシステム・機器が不明な場合は契約するエネマネ事業者に確認して2-1名称報スください。
テ※選択すると自動で2-2に登録機器番号が表示されます。
金額が異なる場合はP.246-1~6-6を参照のうえ、入力内容を修正してください。
本書は以下の手順のうち補助事業ポータル省エネルギー量計算について、考え方や注意点等を説明したものです。
ポータル登録方法の全般に関しては(別冊)補助事業ポータルをあわせてご確認ください。
なお、トップ性能枠における設備の新設に限り、補助事業ポータルの省エネルギー量計算は不要です。
その他の注意事項も含め補助対象設備であるか、事前にご確認ください。
既存設備及び導入予定設備のエネルギー使用量ともに中間性能を考慮した消費電力、ガス消費量、稼働時間、負荷率の平均値を用いてエネルギー使用量を算出します。
指定計算ロジック概要負荷率は事業所の住所と建物用途(事務所、又は店舗)、運転種別(冷房、又は暖房)から自動選択されます。
中間性能を考慮した消費電力は定格値を平均COPで割ることにより求めます。
平均COPは定格COPに平均COP比を乗じることにより求めます。
平均COP比は年代別の平均値と負荷率から自動選択されます。
1-2計算方法(指定計算/独自計算)の選び方下表を参考に計算方法を確認してください。
なお、本書では赤枠部分に関する詳細を説明しています。
※既存設備の冷却方式が水冷式の場合は独自計算を用いることとします。
•一般的な空調用途以外で使用する場合(サーバルーム、クリーンルーム、熱発生のある工場空間、等)。
•指定計算を使用して計算した既存設備のエネルギー使用量が実際のエネルギー使用量と大きく異なる場合。
•トップ性能枠における設備の更新であり、省エネルギー量計算にAI制御による省エネルギー効果を含める場合。
•指定計算の建物用途は負荷率設定の為に使用する選択肢です。
そのような場合はSII指定の負荷率と乖離するため、独自計算を用いてください。
メーカーとご相談の上、GHPチラーの部分負荷効率特性を独自計算に用いてください。
登録する稼働時間・稼働日数の判別がつく名称としてください。
(一覧表は自由書式ですがSIIのホームページから既存設備と導入設備の比較表をダウンロードして利用することも可能です。
第2章ポータル登録について2-1既存設備の登録(電気式パッケージエアコン)既存設備が電気式パッケージエアコンの場合、下表の説明を参考に既存設備情報を入力します。
※標準仕様が【有り】の場合は次ページを参照してください。
No.項目名入力方法説明備考選択した設備区分が自動で表示1設備区分自動表示されます。
既存設備のメーカー名を入力し製品カタログ、仕様書、既存設備3メーカー手入力ます。
製品カタログ、仕様書、既存設備4製品名手入力既存設備の製品名を入力します。
※セット型番(複数の設備により5型番手入力既存設備の型番を入力します。
10定格能力(冷房)製品カタログ、仕様書を見ながら、既手入力存設備の冷房/暖房それぞれの定格11定格能力(暖房)能力、定格ガス消費量、定格消費電力を転記してください。
冷房定格能力、暖房定格能力の単位13定格ガス消費量(冷房)は製品カタログ、仕様書の記載に合※既存設備が冷房専用機の場わせ【kW】、又は【kcal/h】を選択し14定格ガス消費量(暖房)合は11、14、16は0.1とてください。
28で【ガス(その他)】を選んだ場合は熱【ガス(その他)】を選んだ自動表示29熱量換算係数量換算係数を入力します。
それ以外の項場合は入力した値の根拠/手入力目を選択した場合は自動表示されます。
詳細な手順についてはポータルの手引きを確認してください。
検索結果本体/関連が本体設備になっていることを確認してください。
1-4本体設備/関連設備自動表示備情1-5型番(室外機)1~5‐報関連設備では表示されません。
2-4備考自動表示※型番によっては空欄となる場合もあります。
3-1定格能力(冷房)‐33-2定格能力(暖房)‐その3-3定格消費電力(冷房)‐他3-4定格消費電力(暖房)‐関連設備ではその他仕様の値は表示されません。
※3第三者にもわかるように独自計算の考え方と計算過程を説明し、計算に用いる数値の根拠について記載してください。
第4章設備種別毎の計算式と使用データについて<参考>(EHP・GHP共通)使用データ使用データ<表2>平均負荷率補足資料1(JIS代表12地域への各都道府県の分類方法)1.JIS代表12地域の都市(JIS12都市)と各都道府県の県庁所在地をその都道府県の代表都市とした。
2.外気温度発生データ(※)から算出した各県庁所在地の月別の最低、最高、平均気温を比較指標とした。
※1981年から2010年の30年平均値(気象庁)を利用。
※空調の平均負荷率変動に影響を与える外気温度のみを考慮。
中間性能(50%)時の定格COPに対する平均COP比率中間性能の定格COPに対する平均COP比※メーカーが各年代に販売していた代表機種の平均値。
本書は以下の手順のうち補助事業ポータル省エネルギー量計算について、考え方や注意点等を説明したものです。
ポータル登録方法の全般に関しては(別冊)補助事業ポータルをあわせてご確認ください。
その他の注意事項も含め補助対象設備であるか、事前にご確認ください。
平均COP比は運転種別、定格能力、技術方式(冷却方式、容量制御方式)、平均負荷率から自動選択されます。
1-2計算方法(指定計算/独自計算)の選び方下表を参考に計算方法を確認してください。
なお、本書では赤枠部分に関する詳細を説明しています。
設備の更新前後で冷却方式が異なる場合は独自計算を用いてください。
•負荷率、稼働時間、冷暖の選択を独自に設定する場合。
設備用等の対物特殊用途として導入する場合は独自計算となります。
そのような場合はSII指定の負荷率と乖離するため、独自計算を用いてください。
•指定計算を使用して計算した既存設備、及び導入予定設備それぞれの計算結果が適切な値であることを必ず確認してください。
登録する稼働時間・稼働日数の判別がつく名称としてください。
第2章ポータル登録について2-1既存設備の登録下表の説明を参考に既存設備情報を入力します。
8定格能力(冷房)手入力9定格能力(暖房)既存設備の仕様情報を入力します。
備の銘板等を参照してくださ定格消費電力※冷却方式で【水冷式】を選択している場合い。
11(冷房)は暖房定格能力、及び暖房定格消費手入力電力は空欄としてください。
※14容量制御方式の選び方について冷却方式(水冷式/空冷式(冷房専用)/空冷式(ヒートポンプ))、定格能力(冷房)/定格能力(暖房)、及び容量制御方式の組み合わせの詳細についてはP.24<表3>部分負荷効率特性を考慮した平均COP比を参照してください。
詳細な手順についてはポータルの手引きを確認してください。
所全体に対する割合が適切であるか確認してください。
【水冷式】、又は【空冷式(冷房専用)】を選択した場合は4月から3月までのすべての月の運転種別自動表示/7運転種別が冷房と自動表示されます。
第4章設備種別毎の計算式と使用データについて<参考>チリングユニット用の計算式と使用データチリングユニットの指定計算の計算手順と計算式チリングユニットの指定計算については下記の考えに基づき、補助事業ポータルで計算を行っています。
2.外気温度発生データ(※)から算出した各県庁所在地の月別の最低、最高、平均気温を比較指標とした。
※1981年から2010年の30年平均値(気象庁)を利用。
⚫導入予定設備のエネルギー使用量既存設備の出力熱量、導入予定設備のボイラ効率等を用いてエネルギー使用量を算出します。
1-2計算方法(指定計算/独自計算)の選び方下表を参考に計算方法を確認してください。
なお、本書では赤枠部分に関する詳細を説明しています。
<給水加温を加味して良い例>•従来は捨てていた工場排熱やドレン排熱等を利用して、ボイラの外部の装置(熱回収装置等)を使用して給水加温する場合。
•ボイラ自身の排熱を利用して、ボイラの内部又はボイラ一体の装置(エコノマイザ)を使用して給水加温する場合。
その場合は導入予定設備それぞれで計算を行い、熱量合計値を既存出力熱量と一致させます。
(導入予定設備がすべて同じ能力、もしくは導入台数が1台の場合は按分は不要です。
⚫指定計算を使用して計算した既存設備、及び導入予定設備それぞれの計算結果が適切な値であることを必ず確認してください。
第2章ポータル登録について2-1既存設備の登録下表の説明を参考に既存設備情報を入力します。
No.項目名入力方法説明備考選択した設備区分が自動で表示さ1設備区分自動表示れます。
既存設備の製造メーカー名を入力製品カタログ、仕様書、既存設備の銘3メーカー手入力します。
既存設備の銘板等を参照してくださ4製品名手入力既存設備の製品名を入力します。
省エネルギー量計算時にここで登録した製品名/型番を選択するた5型番手入力既存設備の製品型番を入力します。
蒸気ボイラの場合:相当蒸発量9能力手入力温水ボイラの場合:熱出力を入力します。
自動表示13熱量換算係数(高位)/手入力11で選択した使用エネルギーに11にてその他の付く種別を選択し自動表示応じて自動表示されます。
詳細な手順についてはポータルの手引きを確認してください。
1-5※型番マスタに登録されている設備情報が自動2-1炉筒煙管ボイラ反映されますので、入力は不要です。
22-1性能区分1自動表示基2-2基準値1自動表示準型番マスタ検索による選択結果に応じて、自動で表示されます。
3-5自動表示そ熱量換算係数(低位)/手入力の他給水加温の有無を選択します。
様自己蒸気にて給水加温する場合は【無し】を選択します。
検索結果に導入予定設備が表示されない、又は検索結果がない旨のメッセージが表示された場合は以下の各項目を確認のうえ、再検索をお試しください。
2-4備考自動表示※型番によっては空欄となる場合もあります。
第4章設備種別毎の計算式と使用データについて<参考>高性能ボイラ用の計算式と使用データ高性能ボイラの指定計算の計算手順と計算式高性能ボイラの指定計算については下記の考えに基づき、補助事業ポータルで計算を行っています。
定格燃料・電力消費量月平均負荷※既存設備実稼働時間台数(製品カタログ値)×(任意設定)×[h/月]×[台]=燃料・電力使用量[m3,L,kWh等][%][m3,L,kWh等/月]※月別エネルギー使用量(燃料・電気)が分かる、又は想定できる場合は以下の様に月平均負荷率を算出ください。
[%][MJ/月](すべて同じ能力もしくは1台の設備を導入する場合は按分は不要。
三相500kVA以下60Hz500kVA超<備考>1.定格一次電圧が600Vを超え、7,000V以下のものであって、かつ、交流の電路を使用する変圧器。
その他、詳細はトップランナー制度変圧器目標年度が2026年度以降の各年度のものに準ずる。
1-2計算方法(指定計算/独自計算)の選び方下表を参考に計算方法を確認してください。
なお、本書では赤枠部分に関する詳細を説明しています。
•指定計算を使用して計算した既存設備、及び導入予定設備それぞれの計算結果が適切な値であることを必ず確認してください。
第2章ポータル登録について2-1既存設備の登録下表の説明を参考に既存設備情報を入力します。
No.項目名入力方法説明備考選択した設備区分が自動で表示され1設備区分自動表示ます。
製品カタログ、仕様書、既存設備3メーカー手入力既存設備のメーカー名を入力します。
詳細な手順についてはポータルの手引きを確認してください。
2-1標準仕様/三相/60Hz※型番マスタに登録されている設備情報2-2300kVAが自動反映されますので、入力は不要。
様ワイルド3-4カード自動表示の内訳検索結果に導入予定設備が表示されない、又は検索結果がない旨のメッセージが表示された場合は以下の各項目を確認のうえ、再検索をお試しください。
※3第三者にもわかるように独自計算の考え方と計算過程を説明し、計算に用いる数値の根拠について記載してください。
第4章設備種別毎の計算式と使用データについて<参考>変圧器用の計算式と使用データ変圧器の指定計算の計算手順と計算式変圧器の指定計算については下記の考えに基づき、補助事業ポータルで計算を行っています。
凡例既存設備:製品カタログ等から転記する値実績又は計画に基づき使用データや計算ロジックによって導入予定設備:製品型番登録されている値入力する値自動入力される値1.既存設備のエネルギー使用量算出の計算以下の情報を用いて、既存設備のエネルギー使用量(電力損失量)を求める。
その他の注意事項も含め補助対象設備であるか、事前にご確認ください。
■その他の注意事項•詳細はトップランナー制度電気冷蔵庫目標年度が2016年度以降の各年度のもの【業務用冷蔵庫】、電気冷凍庫目標年度が2016年度以降の各年度のもの【業務用冷凍庫】に準ずる。
1-2計算方法(指定計算/独自計算)の選び方下表を参考に計算方法を確認してください。
なお、本書では赤枠部分に関する詳細を説明しています。
ほかの枠
- この
枠のつづき締切〜受付開始 - この
枠のつづき手続き 1/2 - この
枠のつづき手続き 2/2 - この
枠のつづき様式〜用語の定義 - この
枠のつづき要件 1/3 - この
枠のつづき要件 2/3 - この
枠のつづき要件 3/3 - この
枠のつづき対象外経費〜事業実施期間 - この
枠のつづきその他 1/5 - この
枠のつづきその他 2/5 - この
枠のつづきその他 4/5 - この
枠のつづきその他 5/5 - この
枠のつづき交付規程〜提出期限 - この
枠のつづき提出書類 1/2 - この
枠のつづき提出書類 2/2 - この
枠のつづき還元〜定義 - この
枠のつづきよくある質問 - 設備単位型
（Ⅲ）12月25日締切 - GX
設備単位型 （Ⅲ）12月25日締切 - 電化
・ 脱炭素燃転型 （Ⅱ）12月25日締切 - 工場
・ 事業場型 （Ⅰ）12月25日締切 - エネルギー
需要最適化型 （Ⅳ）12月25日締切 - エネマネ
事業者締切済み - 先進設備
・ システム締切済み